ネイリストの給料はどれくらい？給料アップを目指す方法とは？ - 黒崎えり子ネイルスクール（新宿・名古屋・大阪梅田・横浜）

「ネイリストは給料が低い」という言葉を見聞きしたことがある方は多いのではないでしょうか。これにより、将来に不安を覚えネイリストを目指すのを諦める方も少なくありません。
しかし、ネイリストは働き方や勤めるネイルサロン、頑張り次第で高収入が期待できる職業です。そのため、「給料が低い」という言葉を鵜呑みにして諦めるのはもったいないといえるでしょう。

そこで今回は正社員として働く場合の平均給料をはじめ、アルバイト・店長・独立などのパターン別の給料事情、収入アップを目指す方法などをご紹介します。ぜひ、ご参考にしてください。

正社員のネイリストとして働く場合の平均給料は約337万円

プロを目指す方のなかには「ネイリストは給料が低いのでは？」と不安に感じる方もいますが、ネイリストの平均給料は約337万円です。月収に換算すると約28万円になります。一般企業に勤めるよりもやや低く感じますが、ネイリストの給料は決して低すぎるわけではありません。頑張り次第で収入アップが可能なので、一般企業に勤めるよりもネイリストのほうが高収入を期待できる可能性もあります。

ただし、ネイリストとしてデビューしてすぐにこの金額の給料がもらえるわけではなく、最初は「給料が低い」と感じることもあるでしょう。地域や店舗によって給料は異なるので、あらかじめチェックしておくとよいかもしれません。

歩合やボーナスの事情

ネイルサロンの給料システムは、以下の3つに大別できます。

給料システム	特徴
固定給制	毎月決まった金額が給料として支払われます。
完全歩合制	売り上げに応じて給料が変動します。
一部歩合制	固定給＋歩合給を組み合わせた給料システムです。成績や売上などに応じて固定給にプラスして歩合給が加算されます。

ネイルサロンによって給料システムが異なるので、働く際はあらかじめ確認しておくことが大切です。

このほか、ネイルサロンによってボーナスの有無も異なります。ボーナスがあるネイルサロンのほうが少ないといわれていますが、大手だと支給しているサロンもあるようです。

残業代は出るの？

ネイリストは常に技術を磨いていかなければなりません。そのため、開店前や閉店後に勉強することも少なくないでしょう。この場合は自主学習となり、残業代が出るところと出ないところがあるのでネイルサロンに確認をとる必要があります。

一方で、ネイルサロン側から講習会の受講を求めてきた場合は残業代が出るところが多いようです。残業代が出るネイルサロンの場合は給料にプラスして支給されるので、より高収入を期待することができます。

各種手当や福利厚生

ネイリストの手当や福利厚生は、雇用形態やネイルサロンによって異なります。指名を受けたら指名手当やインセンティブ、物販があれば物販手当などが支給されるネイルサロンもあるようです。一般的に、大手のほうが各種手当や福利厚生が充実している傾向にあります。

アルバイト・店長・独立などパターン別の給料事情

正社員としてではなく、アルバイトや店長、独立して働く場合、どのくらいの給料がもらえるのでしょうか。

アルバイトで働く場合

アルバイトで働く場合の平均時給は1,039円です。地域によって給料の差が大きく、都心部だと1,000円以上のところは珍しくありません。しかし、地方では時給800円台や最低賃金のところもあるようです。実際に、東京都でネイリストとして働いた場合の平均時給は1,078円、千葉県の平均時給は1,019円と1,000円を超えているのに対して、九州・沖縄エリアの平均時給は891円、甲信越・北陸エリアは901円となっています。

店長の場合

ネイルサロンの店長として働く場合は、ボーナスも含めて年収約400〜500万円。月収だと約30〜40万円です。正社員に比べると店長のほうが給料は高く、歩合制であればさらに高収入を期待することができるでしょう。ただし、自身の店舗の売上がよくても系列店の売上が悪い場合は収入が減ってしまうこともあります。

自宅などで独立した場合

自宅などで独立開業した場合は、売上がそのまま収入になります。そのため、人気店になれば年収1,000万円以上の収入を得ることも可能です。ただし、「売上＝すべて自身の収入」になるわけではありません。

たとえば、自宅で開業する場合は別途家賃代はかかりませんが、広告費やネイルの道具・設備代などの費用が発生します。これらは売上から支払っていく必要があるので、軌道に乗るまでは収入がほとんどないということもゼロではありません。こうした点から、「独立開業した場合の年収はいくら」というのは一概にはいえませんが、人気店になれば高収入を期待することができます。

ネイルサロンのオーナーになった場合

ネイルサロンのオーナーになった場合は、店舗数によって収入が異なります。たとえば、1店舗あたりの月の売上が300万円だったとして2店舗経営しているのであれば、総売上は600万円です。5店舗経営しているのであれば総売上が1,500万円になります。

ただし、前述したように売上がすべて自身の収入にはならないので、そこから経費や人件費を支払っていかなければなりません。それらをすべて差し引いた金額が、自身の収入になります。そのため、ネイルサロンのオーナーになった場合も「年収はいくら」というのは一概にはいえないのです。

キャリアアップでネイリスト認定講師になった場合の給料は？

ネイリスト認定講師になるためには、ネイリスト技能検定1級を取得する必要があります。そのため、一般的なネイリストに比べると給料が高くなる傾向にあるのです。

たとえば、認定講師の資格を持っていない場合の給料が月収20万円程度。アルバイトなら時給1,200円前後といわれています。

一方、認定講師の資格を持っている場合の給料は月収25～40万円程度。アルバイトなら時給1,500～3,500円であることが多いようです。さらに、コンテストで受賞した経験がある場合やほかの上位資格を取得している場合は、さらなる給料アップが期待できます。キャリアアップや収入アップを図るなら、ネイリスト認定講師を目指すのもよいでしょう。

業務委託として働く場合の収入

業務委託として働く方法もあります。ネイリストの業務委託とは、ネイルサロンと契約を結んで帰属ネイリストとして働く「フリーランス」のことです。売上の何割かを受け取る完全歩合制の場合が多いため、契約するネイルサロンやお客さまに技術を認めてもらえなければ、収入を得るのが難しい傾向にあります。そのため、業務委託として働いた場合の収入がいくらになるのかは一概にはいえませんが、頑張り次第では高収入を期待できるでしょう。

ネイリストとして収入アップを目指す方法

上述した給与はあくまでも平均です。
ネイリストは頑張り次第で収入アップが目指せる仕事であるため、今よりも収入アップを狙うなら以下でご紹介する方法を取り入れてみましょう。

資格を取得する

収入アップを目指す上でもっとも重要なのが資格を取得することです。ネイリストは国家資格ではないため資格取得は必須ではありませんが、資格を保有していると技術や知識を証明することができるため、資格手当がつき収入アップにつながりやすくなります。
ネイリストとして収入アップを目指すなら、以下のような上位資格を取得するのがおすすめです。

ネイリスト検定1級	ネイリスト検定は、公益財団法人 日本ネイリスト検定試験センターが主催している検定試験です。国際的に通用するネイリストの育成を目指し、正しい知識と技術の向上を目的に開催されています。そのなかでも1級は、トップレベルのネイリストに必要とされる総合的な知識と技術を習得したことを証明する資格です。 多くのネイルサロンが求人の応募条件として「ネイリスト検定2級程度の知識と技術」を求めていますが、これはあくまでも最低条件です。スキルアップ・収入アップを図るなら、ネイリスト検定1級を取得することをおすすめします。
ジェルネイル検定上級	ジェルネイル検定は、ジェルネイルの正しい知識と安全な技術の確立を目指して、NPO法人 日本ネイリスト協会が主催している検定試験です。お客さまが安心して施術を受けられるジェルネイルの普及を目的としています。そのなかでも上級は、ジェルネイルのスペシャリストとして必要とされる総合的な知識と技術を習得したことを証明する資格です。そのため、ジェルネイル検定上級を取得していれば、資格手当や指名手当などにより収入アップがしやすくなるといえるでしょう。
ネイルサロン衛生管理士	ネイルサロン衛生管理士は、JNAが制定したネイルサロンにおける衛生管理自主基準を普及させ、ネイルサロンの現場で正しく活用してもらうためにNPO法人 日本ネイリスト協会が設けた資格制度です。JNA認定校で開催される講習会を受講し、筆記テストに合格した方にネイルサロン衛生管理士の資格が付与されます。ネイルサロンでの実務経験は問わず、年齢が18歳以上であればどなたでも受講できるため、取得しておくとよいかもしれません。
JNA認定講師資格	JNA認定講師とは、JNAの活動を支えて毎年実施される試験に合格した方に付与される資格です。資格を取得すると、日本ネイリスト協会講師会のメンバーとして、イベント実行委員や検定試験の試験管、コンテストの審査員、セミナー講師として活動することになります。受験資格は ・ネイリスト検定1級取得から1年以上経過している方 ・プロネイリストとして実務経験を有する方 ・JNAの個人正会員の方 ・20歳以上の方 ・JNA認定校を卒業している方 ・ネイルサロン衛生管理士の資格を取得している方 ・ジェルネイル検定上級の資格を取得している方 などさまざまな条件があります。と

 

新しい技術を身につける

ネイル業界はどんどん新しい技術や流行りのデザインが出てきます。そのため、新しい技術や流行のデザインに乗り遅れると、お客さまの要望に応えることができない場合も……。お客さまに喜んでいただき指名率アップを図るためにも、常にスキルアップをし続けることが大切です。同時に、接客スキルの向上も行っていくことをおすすめします。

独立開業する

独立開業も収入アップの方法の一つです。初期費用などは必要になりますが、独立することでサロンの収入を自分の給料にすることができるため、年収アップが期待できます。ただし、固定客がいない場合や不便な立地に開業した場合は、収入アップは難しいかもしれません。

歩合を狙う

歩合制を導入しているネイルサロンで働いている場合は、歩合で収入アップを図るという方法もあります。歩合には、お客さまに指名をいただくと歩合がつく「指名歩合」やネイルサロンで販売している商品を購入していただくと歩合がつく「物販歩合」、個人の売上に応じて歩合がつく「個人売上歩合」などがあります。

条件のよいサロンへ転職する

現在勤めているネイルサロンでの収入アップが見込めないのであれば、より条件のよいサロンへ転職するのも一案です。経験と技術があれば、自身が望む条件のネイルサロンへの転職も夢ではありません。転職後に「イメージと違った」ということを防ぐためにも、一度お客さまとして店舗に足を運び、サロンの雰囲気や客層などを確認しておくとよいでしょう。

ネイリストとして独立開業する際に必要なもの

ネイリストとして独立開業するには、まず開業先を決めなければなりません。開業先は、主に「自宅」「店舗」のどちらかになるので、自分の望む場所を選択するとよいでしょう。

また、開業するにあたって費用も調達しておく必要があります。自宅開業の場合は、初期費用としてリフォーム代や広告費、ネイルの道具・設備代で約20〜50万円必要です。一方で、店舗を利用する場合は物件取得費や広告費、ネイルの道具・設備代で約150〜200万円かかります。

このほか、開業する際はネイリストの資格は不要ではありますが、お客さまからの信頼を得るためにも取得しておくようにしましょう。さらに、開業する前に「開業届」の提出も必要です。この開業届は事業開始から1ヶ月以内に税務署に提出しなければなりません。くわえて、独立開業する場合は確定申告が必要になるので、青色申告もするようにしましょう。

このように、ネイリストとして独立開業するにはさまざまなことが必要になるので、忘れず行うことが大切です。

なお、ネイルサロンの開業に必要な資金や開業までの流れ、サロン経営の基礎知識については、以下の記事で詳しくご紹介しています。併せてご確認ください。

>>>併せて読みたい！ネイルサロンの開業に必要な資格や資金！開業までの基本的な流れをチェック
>>>併せて読みたい！ネイルサロンを経営する前に知っておきたい基礎知識

給料アップのために資格取得を目指すなら黒崎えり子ネイルスクールへ

ネイリストの給料水準は一般企業に勤めるよりも低いので、プロを目指す方のなかには不安に感じる方もいるでしょう。しかし、ネイリストはさまざまなスタイルで働くことができ、かつ頑張り次第で高収入を得ることができる職業です。そのため、自分に合った働き方を見つけることが大切です。

スキルアップ・収入アップのために資格取得を目指すなら、ぜひ黒崎えり子ネイルスクールへお越しください。検定対策レッスンと検定合格保証制度があり、高い合格率を誇っています。万が一試験に落ちてしまったとしても、合格できるまで何度でも無料でアドバイスやレッスンを受けることが可能です。
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