「ネイルサロンを開業するにあたり資格は必要なのか」と、疑問に感じている方もいるのではないでしょうか。結論からいうと、ネイルサロンを開業するうえで資格を取得する必要はありません。なぜなら、ネイリストとして働いたり、ネイルサロンを開業したりするために、必須となる国家資格はないためです。たとえば、自宅でネイルサロンを始めたい場合は、税務署に開業届を出すだけで運営をスタートすることが可能です。

とはいえ、ネイルサロンを開業するなら資格は取得したほうがよいといえます。なぜなら、資格は「ネイルに関する知識や技術を備えている」ということを証明するものであるためです。満足できるほどの集客を実現するためにも、そしてお客さまに安心して施術を受けてもらうためにも、なるべく資格は取得するようにしましょう。ネイルサロン開業前に取得しておいたほうがよい資格は以下のとおりです。

JNECネイリスト技能検定

ネイリストの代表的な資格のひとつに「ネイリスト技能検定試験」があります。ネイリスト技能検定試験とは、日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）主催の検定試験のことです。資格は3級・2級・1級の3段階あり、ネイリストとして正しい知識と技術を習得しているかを測る資格です。各級によって求められるレベルが異なるので、どのような問題が出題されるのか以下にて押さえておきましょう。

ネイリスト技能検定試験 3級	筆記試験：衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケアの手順など実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、カラーリング、ネイルアート
ネイリスト技能検定試験 2級	筆記試験：ネイルの歴史、衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケアの手順、リペアの種類やチップ&ラップの手順、そのほか実践的な施術全般、プロフェッショナリズムなど実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、チップ&ラップ、カラーリング、ネイルアート
ネイリスト技能検定試験 1級	筆記試験：ネイルの歴史、衛生と消毒、化粧品学（材料、内容成分、効果など）、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケアの手順、イクステンションの手順、そのほかの実践的な施術全般、プロフェッショナリズムなど実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、スカルプチュアネイル、チップ＆オーバーレイ、ミックスメディアアート

なお、サロンワークに従事することを目的としている場合は、ネイリスト技能検定試験 2級の取得が推奨されています。

JNAジェルネイル技能検定

ネイリストの代表的な資格には「JNAジェルネイル技能検定試験」もあります。ジェルネイル技能検定試験とは、日本ネイリスト協会（JNA）主催の検定試験のことです。資格は初級・中級・上級の3段階あり、ジェルネイルの施術を行うにあたり正しい知識と技術を習得しているかを測る資格です。各級によって出題される内容は以下のとおりです。

ジェルネイル技能検定試験初級	筆記試験：衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケア・ジェルネイルの手順、ジェルネイルに関する基礎知識など実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、ポリッシュカラーリング、ジェルカラーリング、ジェルアート
ジェルネイル技能検定試験中級	筆記試験：衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケア・ジェルネイルの手順、ジェルネイルに関する基礎知識、そのほかの実践的な施術全般、プロフェッショナリズムなど実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、ジェルフレンチカラーリング、ジェルグラデーション、ジェルイクステンション
ジェルネイル技能検定試験上級	実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、イクステンション

JNA認定ネイルサロン衛生管理士

ネイルサロン衛生管理士とは、ネイルサロンの衛生管理に関する知識を習得したことを証明する資格です。ネイルをする際に使用する器具は、ほかのお客さまにも使用します。そのため、適宜消毒をして衛生的な状態を維持しなければなりません。万が一、消毒を怠ってしまうとトラブルに発展するほか、ネイルサロンの信用も失ってしまいます。そうならないためにも、器具はもちろんサロン内の衛生管理を徹底して行う必要があるのです。

ネイルサロン衛生管理士の試験では、まず衛生管理についての講習会を受講します。そのあと、確記テスト（筆記）が行われ、合格すればネイルサロン衛生管理士の資格を取得できます。この資格があることによってお客さまが安心して施術を受けられるので、開業する際は取得しておくようにしましょう。

ネイルサロン開業の種類は主に3つ

お客様にジェルネイルをするネイリスト

ネイルサロンの開業は、店舗を借りて運営する「店舗型」と自宅にてサロンを運営する「自型」の3つに大別できます。それぞれにメリット・デメリットがあるので、あらかじめ確認しておきましょう。

店舗型のネイルサロン開業

店舗型のネイルサロン開業は、ビルや商業施設などのテナントを借りて開業する方法。
店舗型のメリットは「店舗の場所を自由に選べること」です。たとえば、人通りの多いところに店舗を構えれば、集客効果をグッと高めることができます。また、「公私のメリハリをつけられる」のもメリットのひとつです。自宅の住所や電話番号を使用しないので、仕事とプライベートを完全に切り分けることができます。

店舗型のデメリットは「物件代がかかること」です。初期費用が必要になるほか、継続して利用するため月々の賃料も納めなくてはなりません。そのため、店舗型でネイルサロンを開業する場合は、無理なく支払っていけるか考慮したうえで物件を探すことが大切です。

自宅型のネイルサロン開業

自宅型のネイルサロン開業は、自宅の一部をサロンスペースとして使用する方法。
自宅型のメリットは「物件代がかからないこと」です。自宅の家賃を支払っていくだけなので物件探しをする必要がなく、また初期費用を大幅に抑えることもできます。
このほか、「自由度の高い営業ができる」のもメリットのひとつです。たとえば、店舗型の場合はお客さまが来なくてもお店を開けて待機しなければなりません。その点、自宅型であればお客さまが来るときだけ開けたり、待っている間は自宅で好きなように過ごせたりできるので、高い自由度のもとネイルサロンを運営できます。

自宅型のデメリットは「集客が難しいこと」です。駅から離れている・人通りが少ないなど、立地条件によっては集客が難しくなってしまいます。また、「生活感が出てしまうこと」もデメリットとしてあげられます。サロンのコンセプトにあった内装・外装にこだわりつつ、お客さまが「入りやすい」「過ごしやすい」と感じる雰囲気をつくることが大切です。

フランチャイズ型のネイルサロン開業

フランチャイズ型のネイルサロン開業は、既存ブランドの本部と契約を結び、ブランド名や経営の仕組みなどを活用して開業する方法。
フランチャイズ型のメリットは「ブランド力や経営ノウハウを活用できること」です。すでに認知度のあるブランドなら、開業したばかりでも集客につなげやすいでしょう。また、本部が用意した運営マニュアルや研修、集客の仕組みなどを利用できる場合もあり、サロン経営の経験がない方でも開業準備を進めやすいのが魅力です。

一方、デメリットは「加盟金やロイヤリティなどの費用がかかること」です。また、本部が定めたルールに沿って店舗を運営する必要があり、メニューや価格、内装などを自由に決められない場合もあります。フランチャイズ型を選ぶ際は、必要な費用やサポート内容、経営の自由度などを事前に確認しておくことが大切です。

ネイルサロンの開業に必要な資金

ネイルサロンの開業には、物件の取得費や内装・外装費、ネイル用品・備品などの費用がかかります。必要な資金は開業方法やサロンの規模によって異なりますが、主な目安は以下のとおりです。

	店舗型	自宅型	補足
物件	50万円〜200万円程度	0円	敷金・礼金や保証金、仲介手数料など
内装・外装	50万円〜150万円程度	10万円〜20万円程度	施術用のデスク・椅子、ライトなど
原料や備品	20万円〜50万円程度	20万円〜50万円程度	ジェルやネイル用品、メニュー表、サロンカードなど
そのほか	10万〜30万円程度	5万〜10万円程度	広告宣伝費や人件費など
合計	130万円〜430万円程度	35万円〜80万円程度

店舗型は物件や内装・外装に費用がかかる分、自宅型よりも開業資金が高くなる傾向があります。一方、自宅型でもリフォームや広告宣伝などが必要になれば、追加で費用がかかります。

また、フランチャイズ型は加盟金や保証金などが必要になる場合があり、ブランドやサポート内容によって開業資金が異なります。

詳しい費用の内訳や資金準備については、以下の記事も参考にしてください。

ネイルサロンの開業資金はどれくらい必要？費用の内訳と資金準備の方法

ネイルサロン開業時にもらえる助成金・補助金

電卓を持ち悩んでいる様子の女性

ネイルサロンを開業・経営する際は、要件を満たすことで国や自治体の助成金・補助金を利用できる場合があります。制度によって対象者や用途、申請条件が異なるため、自分のサロンで利用できるものがないか確認してみましょう。

助成金

助成金とは、国や地方自治体などが企業や個人事業主に支給する、原則返済不要の資金です。主に、雇用の促進や労働環境の改善などを目的としており、定められた要件を満たすことで、受給できる可能性があります。

ネイルサロンを開業する場合、以下のような助成金を受けることができます。

キャリアアップ助成金

1つ目は「キャリアアップ助成金」です。厚生労働省が行っている、パート・アルバイトや契約・派遣社員など、非正規雇用の方のキャリアアップを目的とした助成金制度です。個人事業主としてネイルサロンを開業する場合も、条件を満たすことによって受け取ることができます。

特定求職者雇用開発助成金

2つ目は「特定求職者雇用開発助成金」です。特定求職者とは、高齢者やシングルマザーなど安定した就職が難しい方のこと。そうした方々を公共職業安定所（ハローワーク）からの紹介で雇い続けた場合に、この助成金を受給することができます。

トライアル雇用助成金

3つ目は「トライアル雇用助成金」です。公共職業安定所（ハローワーク）からの紹介によって従業員を雇い、その方が「職業経験が不足している」「安定した就職が難しい」と判断された場合に受けることができます。

人材開発支援助成金

4つ目は「人材開発支援助成金」です。従業員を雇っている場合には、従業員の職務に関連した知識や技術を身につけるための訓練を実施した場合に助成金を受け取れる可能性があります。

地方自治体の助成金

5つ目は「地方自治体の助成金」です。地方によって助成金の内容は異なるため、ネイルサロンを開業する際はあらかじめどのような助成金があるのか確認しておくようにしましょう。

補助金

補助金とは、国や地方自治体などが事業者の取り組みをサポートするために支給する、原則返済不要の資金です。助成金とは異なり、申請後に審査や採択が行われるものが多く、要件を満たしていても必ず受給できるとは限りません。

ネイルサロンの開業・経営では、以下のような補助金を活用できる場合があります。

小規模事業者持続化補助金

1つ目は「小規模事業者持続化補助金」です。小規模事業者持続化補助金とは、小規模事業者が行う集客や販路開拓などの取り組みを支援する制度です。

一般型・通常枠では、対象となる経費の原則3分の2、最大50万円まで補助を受けられます。広告やチラシの作成など、ネイルサロンの集客にかかる費用が対象になる場合もあります。

地方自治体の創業者向け補助金制度

2つ目は「地方自治体の創業者向け補助金制度」です。地方自治体でも新しく事業を始める方を対象に、開業にかかる費用の一部をサポートする制度を用意している場合があります。利用できる条件・金額・対象となる費用は地域によって異なるため、開業予定の自治体で確認してみましょう。

たとえば、東京都の「創業助成事業」では、一定の条件を満たす都内での創業予定者や創業から5年未満の事業者などを対象に、助成対象経費の3分の2以内を上限とし、最大400万円が支給されます。

参考：https://www.tokyo-sogyo-net.metro.tokyo.lg.jp/finance/sogyo_josei.html

開業するならネイルサロン賠償保険もチェック！

ネイルサロンを開業する際は、賠償保険も確認しておくことが大切です。なぜなら、ネイルサロンを経営していく中で、トラブルが発生することがあるからです。たとえば、ネイルの施術中であればお客さまの指を傷つけてしまう可能性があります。また、施術中に誤ってお客さまの衣服を汚してしまうこともあるでしょう。

このほか、お客さまの物品を預かっていると傷付けたり破損させたりする可能性もあります。さらに、サロン内の床が濡れているとお客さまが滑って転倒することもないとは言い切れません。

このようなネイルサロン内で起こるトラブルは、サロン側の責任になります。仮に、保険に加入していないと膨大な費用を支払わなければならなくなる可能性があります。そのため、万が一に備えてネイルサロンを開業・経営する際は賠償保険もチェックしておくようにしましょう。

ネイルサロンを開業するための手順

お客様の手元を確認しているネイリスト

ネイルサロンの開業を決めたら、事業計画や物件、資金などの準備を順番に進めていきます。以下では、一般的な開業までの手順を6つのステップで紹介します。

Step1. 事業計画の作成

まずは、ネイルサロンの事業計画を作成しましょう。
事業計画では、サロンのコンセプトやターゲット、メニュー・料金、必要な資金、売上目標などを具体的に決めていきます。開業後の経営まで見据えて計画を立てることで、やるべきことや目指す方向性が明確になります。

Step2. 物件を決める

自宅以外で開業する場合は、店舗となる物件探しも必要。事業計画で設定したターゲットが通いやすいエリアか、毎月の賃料を無理なく支払えるかなどを確認しながら選びましょう。

Step3. 開業資金の調達

ネイルサロンの開業には、設備や備品の購入費など一定の資金が必要です。特に自宅以外で開業するには、敷金・礼金・仲介手数料、内装工事費などもかかります。

自己資金だけで賄うのが難しい場合は、金融機関からの融資や日本政策金融公庫の創業者向け融資なども選択肢のひとつ。自治体などの補助金・助成金を利用できる場合もあるので、複数の方法を比較しながら無理のない資金計画を立てましょう。

Step4. 開業に必要なものを揃える

資金の準備ができたら、ネイルサロンの営業に必要なものを揃えていきます。
ネイルテーブルやチェア、ライト、ワゴンなどの設備に加えて、ジェルやポリッシュ、ブラシ、パーツなどの商材も必要です。衛生管理用品やレジ周辺機器、予約管理システムなども準備しましょう。

あわせて、サロンの屋号やロゴを決め、名刺・ショップカードなどを用意しておくと、開業後の集客にも活用できます。

Step5. 集客の準備

お客さまに来店してもらうための集客は、オープン前から準備しておくことが大切です。
集客の方法は、SNSやホームページ、予約サイト、チラシ、ポスティングなど、さまざま。サロンのターゲットや地域の特徴を踏まえて、相性のよい方法を選びましょう。

Step6. 開業届の提出

個人事業主としてネイルサロンを開業する場合は、管轄の税務署へ「個人事業の開業・廃業等届出書（開業届）」を提出します。
青色申告を希望する場合は「所得税の青色申告承認申請書」も必要。また、従業員へ給与を支払う場合には「給与支払事務所等の開設・移転・廃止届出書」など、状況に応じて必要な手続きも行いましょう。

なお、ネイルのみを提供するサロンであれば、原則として保健所への開設届や営業許可は必要ありません。ただし、提供する施術内容などによって必要な手続きが変わる場合があるため、事前に確認しておくと安心です。

ネイルサロン経営を成功させるためにやるべきこととは？

お客様の爪を整えているネイリストの手元

ネイルサロンを開業しても、十分な準備ができていなければ失敗につながる恐れがあります。安定した経営を目指すためにも、開業前にきちんと準備しておくことが大切。以下では、ネイルサロン経営を成功させるためにやるべきことを紹介します。

ターゲット・コンセプトを決める

ターゲットを決める際は、開業場所も考慮することが大切です。たとえば、「学生が多く住んでいる」「子育てママが多い」など地域によって“どのような人が多く住んでいるか”が異なります。仮に、ネイルサロンを開業する場所の周辺に子育てママが多い場合は、ママをターゲットにすることでたくさんの方に足を運んでもらえる可能性があります。

ターゲットが決まったら、今度はペルソナを設定していきましょう。ペルソナとは、ターゲットをより具体的に決めていくことを指します。「30代」「ワーキングママ」「2歳と6歳の子どもがいる」など条件を絞り込んでいくことで、ネイルサロンのコンセプトも決めやすくなります。

もし、上述したペルソナにするのであれば「子どもも連れて来店しやすいネイルサロン」というようにコンセプトを決めていきましょう。キッズスペースを完備したり、短時間で施術が受けられるようなネイルメニューを充実させたりすることで、ターゲット層にあったお客さまが多く来店してくれるはずです。

競合サロンをリサーチする

ネイルサロンを開業する前に、競合サロンのリサーチも忘れてはいけません。自分が開業したい地域の周辺に、どのようなネイルサロンがあるのかチェックしておきましょう。たとえば、ネイルのメニュー価格を決める際に、周辺ネイルサロンの料金がいくらなのかを知らないと相場がわかりません。高く設定してしまえば、お客さまに来てもらうことができなくなってしまいます。反対に、安く設定するとお客さまに来てもらうことはできますが、経営が成り立たなくなる可能性もあるでしょう。そのような状況を避けるためにも、競合サロンの料金をチェックし相場を把握しておくことが大切です。

自宅のほか、競合サロンで見ておくべきポイントにはターゲット層やコンセプトもあげられます。同じ地域内で開業するためターゲット層が被ってしまう場合もありますが、コンセプトで差別化を図ることは可能です。たとえば、前述でご紹介した子育てママをターゲットにしたとします。この場合、競合サロンにキッズスペースがなければ、自分のネイルサロンには完備することで他店との違いを出すことができます。ほかのネイルサロンと同じだと、お客さまに「どこに行っても一緒」だと思われてしまうので、しっかり差別化するようにしましょう。

競合サロンの料金やサロン内の設備・内装などは、基本的にインターネットからでも情報収集することができます。とはいえ、実際に店舗に行ってみないとどのような接客をしているのかまでは把握することができません。お客さまが来店する理由には接客も含まれています。そのため、競合サロンをリサーチする際は自分がお客さまになってチェックするのがおすすめです。

ネイルサロンの集客方法

ネイルサロンの集客を効率よく行うには「インターネットの活用」が有効です。なかでも、とくに大切なのがホームページです。
昨今は、ほとんどの方がインターネットで情報収集を行っており、ネイルサロンを利用する際もインターネットでサロンを探したり予約をしたりする方が少なくありません。つまり、ホームページがないと、自分のサロンの存在に気づいてもらえない可能性があるのです。こうした点から、多くの方に知ってもらうためにも、そしてあらかじめ多くの情報を届けるためにも、ホームページは作成しておいたほうがよいといえます。

このほか、SNSを活用するのもおすすめです。お客さまに施したネイルや自作のネイルチップ、店内の雰囲気などを写真に撮り投稿することで、どのようなサロンなのかを不特定多数の方に届けることができます。また、ハッシュタグをうまく活用すれば「ネイルサロンを探している人」「投稿したネイルのデザインに興味がある人」などへピンポイントにアプローチすることもできるため、集客が見込める可能性もあります。

>>>併せて読みたい！ネイルサロンの集客方法とコツ!成功させる3つのポイント

ネイルサロン開業に関するよくある質問

ネイルサロンを開業した場合の年収は？

「厚生労働省職業情報提供サイト job tag」によると、ネイリストの平均年収は353.9万円（※令和7年賃金構造基本統計調査の結果）です。ただし、これはネイリスト全体のデータであり、独立・開業した場合の年収を示すものではありません。

ネイルサロンを開業した場合の収入は、施術料金や1日の客数、営業日数などによって変わります。また、自宅型・店舗型・フランチャイズ型といった開業方法によって必要経費も異なるため、年収を一概に示すことは難しいでしょう。

自宅でネイルサロンを開業した場合の収入について詳しく知りたい方は、以下の関連記事も参考にしてください。

自宅ネイリストの給与はいくら？収入から開業・独立のポイントまでご紹介

参考：厚生労働省職業情報提供サイト job tag

ネイルサロン開業はマンションでもできる？

マンションでも、商用利用が認められていればネイルサロンを開業できます。ただし、物件によってルールが異なるため、賃貸借契約や管理規約を確認し、必要に応じて管理会社やオーナーへ事前に確認しておきましょう。

マンションでの開業は、店舗を別に借りる場合と比べて初期費用を抑えやすく、通勤の必要がない点がメリット。また、自宅ならではの落ち着いた空間をつくりやすいでしょう。
一方、立地によっては新規顧客を集めにくいほか、騒音や人の出入りなどによる近隣住民とのトラブルにも注意が必要です。

ネイルサロンの開業に保健所への届け出は必要？

ネイルケアやカラーリングなど、ネイルの施術のみを行うサロンであれば、原則として保健所への開設届や営業許可は必要ありません。

ただし、まつげエクステのような美容師免許が必要な施術を提供する場合は、美容師免許に加えて施術する場所を美容所として届け出る必要があります。自宅サロンで行う場合も、施設が基準を満たしているか保健所の確認を受けなければなりません。

提供するサービスによって必要な手続きが異なるため、ネイル以外の施術も予定している場合は、開業前に管轄の保健所へ確認しましょう。

ネイルサロンを開業するならネイルスクールに通った方がいい？

ネイルサロンの開業にネイルスクールへの通学は必須ではありませんが、開業への近道になる場合があります。
スクールではネイルの技術だけでなく、衛生管理やサロンワーク、集客など、開業・経営に役立つ知識も学べます。なかには、独立・開業に特化したコースやサポートを用意しているスクールもあります。

たとえば、黒崎えり子ネイルスクールでは、サロン開業を目指す方に向けた「開業独立サポートアカデミー」を開講。開業独立を成功させるために必要な技術力や経営ノウハウを習得したい方は、開業独立サポートアカデミーの詳細を確認するほか、説明会でも相談してみてください。

開業独立サポートアカデミー

基本を押さえてネイルサロンの開業を効率よく進めよう

ネイルサロンを開業するうえで資格は必要ないものの、お客さまからの信頼を得るために取得しておくことをおすすめします。「ネイリスト技能検定試験 2級」と「JNAジェルネイル技能検定試験中級」の取得は容易ではないため、ネイル専門のスクールに通うなどしてしっかり対策しましょう。

ネイルサロンを開業するにあたり必要な手続きや資金については、今回ご紹介した内容をご参考ください。とくに助成金は、ネイルサロン開業という夢を実現するうえで大きな助けになるはずです。詳しく調べつつ、積極的に活用しましょう。

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