「ネイルサロンを開業するにあたり資格は必要なのか」と、疑問に感じている方もいるのではないでしょうか。結論からいうと、ネイルサロンを開業するうえで資格を取得する必要はありません。なぜなら、ネイルサロンは資格を持っていなくても就ける職業であるため。たとえば、自宅でネイルサロンを始めたい場合は、税務署に開業届を出すだけで運営をスタートすることが可能です。

とはいえ、ネイルサロンを開業するなら資格は取得したほうがよいといえます。なぜなら、資格は「ネイルに関する知識や技術を備えている」ということを証明するものであるためです。満足できるほどの集客を実現するためにも、そしてお客さまに安心して施術を受けてもらうためにも、なるべく資格は取得するようにしましょう。ネイルサロン開業前に取得しておいたほうがよい資格は以下のとおりです。

JNECネイリスト技能検定

ネイリストの代表的な資格のひとつに「ネイリスト技能検定試験」があります。ネイリスト技能検定試験とは、日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）主催の検定試験のことです。資格は3級・2級・1級の3段階あり、ネイリストとして正しい知識と技術を習得しているかを測る資格です。各級によって求められるレベルが異なるので、どのような問題が出題されるのか以下にて押さえておきましょう。

ネイリスト技能検定試験 3級		筆記試験：衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケアの手順など実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、カラーリング、ネイルアート
ネイリスト技能検定試験 2級		筆記試験：ネイルの歴史、衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケアの手順、リペアの種類やチップ&ラップの手順、そのほか実践的な施術全般、プロフェッショナリズムなど実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、チップ&ラップ、カラーリング、ネイルアート
ネイリスト技能検定試験 1級		筆記試験：ネイルの歴史、衛生と消毒、化粧品学（材料、内容成分、効果など）、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケアの手順、イクステンションの手順、そのほかの実践的な施術全般、プロフェッショナリズムなど実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、スカルプチュアネイル、チップ＆オーバーレイ、ミックスメディアアート

なお、サロンワークに従事することを目的としている場合は、ネイリスト技能検定試験 2級の取得が推奨されています。

JNAジェルネイル技能検定

このほか、ネイリストの代表的な資格には「JNAジェルネイル技能検定試験」もあります。ジェルネイル技能検定試験とは、日本ネイリスト協会（JNA）主催の検定試験のことです。資格は初級・中級・上級の3段階あり、ジェルネイルの施術を行うにあたり正しい知識と技術を習得しているかを測る資格です。各級によって出題される内容は以下のとおりです。

ジェルネイル技能検定試験初級		筆記試験：衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケア・ジェルネイルの手順、ジェルネイルに関する基礎知識など実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、ポリッシュカラーリング、ジェルカラーリング、ジェルアート
ジェルネイル技能検定試験中級		筆記試験：衛生と消毒、爪の構造、爪の病気とトラブル、ネイルケア・ジェルネイルの手順、ジェルネイルに関する基礎知識、そのほかの実践的な施術全般、プロフェッショナリズムなど実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、ネイルケア、ジェルフレンチカラーリング、ジェルグラデーション、ジェルイクステンション
ジェルネイル技能検定試験上級		実技試験：テーブルセッティング＆消毒管理（事前審査）、イクステンション

なお、サロンワークに従事することを目的としている場合は、ジェルネイル技能検定試験中級の取得がおすすめです。

JNA認定ネイルサロン衛生管理士

ネイルサロン衛生管理士とは、ネイルサロンの衛生管理に関する知識を習得したことを証明する資格です。ネイルをする際に使用する器具は、ほかのお客さまにも使用します。そのため、適宜消毒をして衛生的な状態を維持しなければなりません。万が一、消毒を怠ってしまうとトラブルに発展するほか、ネイルサロンの信用も失ってしまいます。そうならないためにも、器具はもちろんサロン内の衛生管理を徹底して行う必要があるのです。

ネイルサロン衛生管理士の試験では、まず衛生管理についての講習会を受講します。そのあと、確記テスト（筆記）が行われ、合格すればネイルサロン衛生管理士の資格を取得できます。この資格があることによってお客さまが安心して施術を受けられるので、開業する際は取得しておくようにしましょう。

開業するならネイルサロン賠償保険もチェック！

ネイルサロンを開業する際は、賠償保険も確認しておくことが大切です。なぜなら、ネイルサロンを経営していく中で、トラブルが発生することがあるからです。たとえば、ネイルの施術中であればお客さまの指を傷つけてしまう可能性があります。また、施術中に誤ってお客さまの衣服を汚してしまうこともあるでしょう。

このほか、お客さまの物品を預かっていると傷付けたり破損させたりする可能性もあります。さらに、サロン内の床が濡れているとお客さまが滑って転倒することもないとは言い切れません。

このようなネイルサロン内で起こるトラブルは、サロン側の責任になります。仮に、保険に加入していないと膨大な費用を支払わなければならなくなる可能性があります。そのため、万が一に備えてネイルサロンを開業・経営する際は賠償保険もチェックしておくようにしましょう。

ネイルサロンの開業に必要な手続きの流れ

前述したように、ネイルサロンを開業するには、まず税務署へ開業届を提出する必要があります。開業届は、国税庁のホームページからダウンロードすることができます。また、書き方の説明もホームページに記載されているので、参考にしながら書き進めましょう。
ネイルサロンで従業員を雇う場合は、「給与支払事務所等の開設・移転・廃止届出書」の提出も必要になります。開業して1ヶ月以内に提出しなくてはならないので、忘れないよう注意しましょう。

ネイルサロンを開業する際は、「屋号」も決めておきましょう。屋号とは、個人事業主が使う商業上の名前を指し、ネイルサロンの場合は店舗名がこれに該当します。屋号を決める際は、「ネイルサロンのコンセプトに合っているか」に加えて「シンプルな名前かどうか」を考慮することが大切です。誰もが覚えやすい名前にすることで、認知度のアップにつながりやすくなります。
なお、屋号があればビジネス用の銀行口座を作成することができます。プライベート用と使い分ければ確定申告のときに混在する心配がないので、トラブルを未然に防ぎやすくなります。

ネイルサロンの開業に必要な資金

ネイルサロンの開業には、当然のことながら資金が必要です。

まず、ネイルを施す際に使用する機械・材料をはじめ、デスクや椅子、メニュー表、サロンカードなどを用意しなければなりません。また、自宅で開業する場合は、ある程度のリフォームが必要になってくることも。さらに、ネイルサロンを宣伝するために広告を出す場合は、その分の費用も発生します。そのため、すべて込みで50万円以上の資金が必要になる可能性があります。

なお、自宅で開業する場合は「ネイルサロンとして使用して問題ないか」を管理会社にあらかじめ確認しておきましょう。自宅をネイルサロンとして使用できなかった場合、ほかにテナントを借りなければなりません。その場合、物件代もプラスされるので、さらに多くの資金が必要になります。

ネイルサロン開業時にもらえる助成金

ネイルサロンを開業する場合、以下のような助成金を受けることができます。

1つ目は「キャリアアップ助成金」です。厚生労働省が行っている、パート・アルバイトや契約・派遣社員など、非正規雇用の方のキャリアアップを目的とした助成金制度です。個人事業主としてネイルサロンを開業する場合も、条件を満たすことによって受け取ることができます。

2つ目は「特定求職者雇用開発助成金」です。特定求職者とは、高齢者やシングルマザーなど安定した就職が難しい方のこと。そうした方々を公共職業安定所（ハローワーク）からの紹介で雇い続けた場合に、この助成金を受給することができます。

3つ目は「トライアル雇用助成金」です。公共職業安定所（ハローワーク）からの紹介によって従業員を雇い、その方が「職業経験が不足している」「安定した就職が難しい」と判断された場合に受けることができます。

4つ目は「人材開発支援助成金」です。従業員のネイルに関する知識・技術の向上に努めている場合に受けることができます。従業員を雇っていない場合は、自分自身がスキルアップを目指す取り組みを行っており、かつそのほかの条件を満たせば受給可能です。

5つ目は「地方自治体の助成金」です。地方によって助成金の内容は異なるため、ネイルサロンを開業する際はあらかじめどのような助成金があるのか確認しておくようにしましょう。

ネイルサロン開業の種類

ネイルサロンの開業は、店舗を借りて運営する「店舗型」と自宅にてサロンを運営する「自宅型」の2つに大別できます。それぞれにメリット・デメリットがあるので、あらかじめ確認しておきましょう。

店舗型のメリット・デメリット

店舗型のメリットは「店舗の場所を自由に選べること」です。たとえば、人通りの多いところに店舗を構えれば、集客効果をグッと高めることができます。また、「公私のメリハリをつけられる」のもメリットのひとつです。自宅の住所や電話番号を使用しないので、仕事とプライベートを完全に切り分けることができます。

店舗型のデメリットは「物件代がかかること」です。初期費用が必要になるほか、継続して利用するため月々の賃料も納めなくてはなりません。そのため、店舗型でネイルサロンを開業する場合は、無理なく支払っていけるか考慮したうえで物件を探すことが大切です。

自宅型のメリット・デメリット

自宅型のメリットは「物件代がかからないこと」です。自宅の家賃を支払っていくだけなので物件探しをする必要がなく、また初期費用を大幅に抑えることもできます。
このほか、「自由度の高い営業ができる」のもメリットのひとつです。たとえば、店舗型の場合はお客さまが来なくてもお店を開けて待機しなければなりません。その点、自宅型であればお客さまが来るときだけ開けたり、待っている間は自宅で好きなように過ごせたりできるので、高い自由度のもとネイルサロンを運営できます。

自宅型のデメリットは「集客が難しいこと」です。駅から離れている・人通りが少ないなど、立地条件によっては集客が難しくなってしまいます。また、「生活感が出てしまうこと」もデメリットとしてあげられます。サロンのコンセプトにあった内装・外装にこだわりつつ、お客さまが「入りやすい」「過ごしやすい」と感じる雰囲気をつくることが大切です。

ネイルサロン経営を成功させるためにやるべきこととは？

ネイルサロン経営を成功させるためには、開業前の準備が大切です。そこで、以下では開業前にやるべきことをご紹介します。

ターゲット・コンセプトを決める

ターゲットを決める際は、開業場所も考慮することが大切です。たとえば、「学生が多く住んでいる」「子育てママが多い」など地域によって“どのような人が多く住んでいるか”が異なります。仮に、ネイルサロンを開業する場所の周辺に子育てママが多い場合は、ママをターゲットにすることでたくさんの方に足を運んでもらえる可能性があります。

ターゲットが決まったら、今度はペルソナを設定していきましょう。ペルソナとは、ターゲットをより具体的に決めていくことを指します。「30代」「ワーキングママ」「2歳と6歳の子どもがいる」など条件を絞り込んでいくことで、ネイルサロンのコンセプトも決めやすくなります。

もし、上述したペルソナにするのであれば「子どもも連れて来店しやすいネイルサロン」というようにコンセプトを決めていきましょう。キッズスペースを完備したり、短時間で施術が受けられるようなネイルメニューを充実させたりすることで、ターゲット層にあったお客さまが多く来店してくれるはずです。

競合サロンをリサーチする

ネイルサロンを開業する前に、競合サロンのリサーチも忘れてはいけません。自分が開業したい地域の周辺に、どのようなネイルサロンがあるのかチェックしておきましょう。たとえば、ネイルのメニュー価格を決める際に、周辺ネイルサロンの料金がいくらなのかを知らないと相場がわかりません。高く設定してしまえば、お客さまに来てもらうことができなくなってしまいます。反対に、安く設定するとお客さまに来てもらうことはできますが、経営が成り立たなくなる可能性もあるでしょう。そのような状況を避けるためにも、競合サロンの料金をチェックし相場を把握しておくことが大切です。

このほか、競合サロンで見ておくべきポイントにはターゲット層やコンセプトもあげられます。同じ地域内で開業するためターゲット層が被ってしまう場合もありますが、コンセプトで差別化を図ることは可能です。たとえば、前述でご紹介した子育てママをターゲットにしたとします。この場合、競合サロンにキッズスペースがなければ、自分のネイルサロンには完備することで他店との違いを出すことができます。ほかのネイルサロンと同じだと、お客さまに「どこに行っても一緒」だと思われてしまうので、しっかり差別化するようにしましょう。

競合サロンの料金やサロン内の設備・内装などは、基本的にインターネットからでも情報収集することができます。とはいえ、実際に店舗に行ってみないとどのような接客をしているのかまでは把握することができません。お客さまが来店する理由には接客も含まれています。そのため、競合サロンをリサーチする際は自分がお客さまになってチェックするのがおすすめです。

ネイルサロンの集客方法

ネイルサロンの集客を効率よく行うには「インターネットの活用」が有効です。なかでも、とくに大切なのがホームページです。
昨今は、ほとんどの方がインターネットで情報収集を行っており、ネイルサロンを利用する際もインターネットでサロンを探したり予約をしたりする方が少なくありません。つまり、ホームページがないと、自分のサロンの存在に気づいてもらえない可能性があるのです。こうした点から、多くの方に知ってもらうためにも、そしてあらかじめ多くの情報を届けるためにも、ホームページは作成しておいたほうがよいといえます。

このほか、SNSを活用するのもおすすめです。お客さまに施したネイルや自作のネイルチップ、店内の雰囲気などを写真に撮り投稿することで、どのようなサロンなのかを不特定多数の方に届けることができます。また、ハッシュタグをうまく活用すれば「ネイルサロンを探している人」「投稿したネイルのデザインに興味がある人」などへピンポイントにアプローチすることもできるため、集客が見込める可能性もあります。

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