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ネイルサロンの開業準備にかかる費用とは?その内訳をご紹介

ネイルサロンの開業準備にかかる費用とは?その内訳をご紹介

ネイリストになるために学んでいる方や、現在ネイリストとして働いている方の中には、「いつか自分自身のネイルサロンを持ちたい」と夢見ている方もいるのではないでしょうか。ネイルサロンを開業すれば、店舗を自分好みの雰囲気にしたり、理想の接客スタイルを確立したりすることができます。しかし、いざ開業計画を立てるとなると、「何に費用がかかるのか」「どれくらいの費用を準備すればよいのだろうか」と疑問を抱くこともあるかもしれません。

そこで今回は、ネイルサロンを開業するために必要な費用を具体的に解説していきます。主に「物件」「内装」「原料・備品」「その他」の4つの軸に分けてご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

ネイルサロンとは?

ネイルサロンとは、ネイルケアやネイルアートなど、爪や指先への施術を専門に行うサービス施設のこと。ネイルサロンを開業するオーナーには、ネイルケア・ネイルアートに関わる技術のほか、接客や集客、従業員の育成・管理、メニュー開発など、さまざまな知識・技術が必要になります。そのなかでもとくに重要なのは、売上などの「費用管理」です。なぜなら、ネイルサロンの運営を軌道に乗せるには、サロンの収支を正確に管理し、利益を出す必要があるためです。

では、ネイルサロンを開業するにあたり第一の支出となる「準備に関わる費用」にはどのようなものがあるのでしょうか。

ネイルサロンの開業準備にかかる費用

ネイルサロンの開業準備にかかる費用

ネイルサロンの開業準備にかかる費用は、主に「物件」「内装」「原料・備品」「その他」の4つに分けることができます。

物件にかかる費用

ネイルサロンの開業スタイルは、自宅をサロンとして利用する「自宅型」と、自宅とは別に店舗を構える「店舗型」の2種類に大別できます。ここではこの2つの特徴について費用面から解説していきますので、参考にしてみてください。

自宅型

自宅型は、自宅をそのまま店舗として利用するため、初期費用を大幅に抑えることができます。目安としては、50万円程度を初期費用として見込んでおくとよいでしょう。
なお、自宅が借家の場合、店舗として営業することができないこともあるため、あらかじめ管理会社に確認しておくことをおすすめします。また、自宅での開業になるので、立地によっては集客が思うようにいかない可能性もあります。

店舗型

店舗型の場合、自宅型に比べると初期費用が高くなる傾向にあります。なぜなら、自宅ではない分、内装やインテリアにこだわりを込めやすく、それに伴い支出が増える可能性があるため。また、賃料をはじめとする物件取得費も発生するため、概算すると自宅型より高くなるのです。

たとえば、アパート・マンションの一室を店舗とする場合、物件取得費として「前家賃」「敷金・礼金」「仲介手数料」などが発生します。テナントをはじめとする店舗用の物件を借りる場合は、「前家賃」「保証金」「仲介手数料」が初期費用として発生します。いずれにせよ、店舗型のネイルサロンを開業する場合は、自宅型よりも負担する費用の数が多いため、目安として200万円程度の初期費用がかかる可能性があるのです。

ただし、店舗型には「自分のイメージに沿ったネイルサロンを作ることができる」というメリットがあります。また、上述したように内装やインテリアにこだわることができるため、ネイルサロンならではの「非日常感」を演出しやすくなります。さらに、集客力を考慮したうえで立地選びを行えるので、大々的に広告・宣伝できるうえ、その効果をしっかり感じられます。

内装にかかる費用

ネイルサロンの内装にかかる費用も、自宅型か店舗型かによって変わってきます。

たとえば、自宅型の場合はもともとの間取りや内装を活かすことがほとんどです。内装を整えるとしても、壁紙を張り替える程度であることが多いため、費用としては10万円程度が相場といえます。
一方、店舗型の場合は借りる物件によって内装費に差が出てきます。仮にテナントを借りるとすると、壁紙や床の張替えのほか、電気やガスの設備工事なども行う必要が出てくるため、150万円前後かかる可能性があります。これに対し、アパート・マンションの一室は内装の変更を禁止していることが多いため、そもそも内装工事に着手できないことがあります。

原料や備品にかかる費用

ネイルサロン開業の初期費用には、ネイルケア・ネイルアートに必要な商材の費用も含まれます。商材費は施術メニューの内容によって異なり、ジェルネイルやスカルプなど、手広くメニュー展開する場合はその分高くなります。目安としては、20〜30万円程度を見込んでおくとよいでしょう。

このほか、施術用のテーブルと椅子、UV・LEDライト、パソコン、電話などの備品も必要になってきます。もちろん、これらの費用も商材と同様に初期費用に含まれます。具体的な費用は、店舗の規模や施術メニューによって異なるため一概にはいえませんが、目安として5万円以上かかると考えておくとよいかもしれません。

そのほかに発生する費用

そのほかの初期費用には、ネイルサロンの認知度を高めるための「広告宣伝費」があげられます。ただし、これは自らホームページを作成したり、SNSを積極的に活用したりすることで削減できるため、運営方法によってはゼロにすることも可能です。

なお、もし大手美容サイトなどに店舗の掲載を依頼する場合は、もちろん掲載料金がかかります。同様に、チラシやフリーペーパーなどに広告を掲載する場合も掲載料金が発生するので、あらかじめ「どれほどの支出になるのか」「費用対効果はどの程度か」をチェックするようにしましょう。

ネイルサロンを開業するにあたり、「費用計画を立てること」は必須です。仮に、費用計画を立てないままネイルサロンを開業すると、うまく立ち行かなくなり、最悪の場合は倒産してしまう恐れがあります。自らのネイルサロンを長く経営していくためにも、「初期費用としていくら用意すべきか」「運用費はどれほどになりそうか」「売上はどれくらいを目標にするのか」などを明確にしたのち、費用計画を立てるようにしましょう。

資金の準備方法

資金の準備方法

ネイルサロンを開業するには、初期費用のほかにもさまざまな費用が必要になります。そのため、なかには「そんなにお金がかかるなら開業できないかもしれない」と尻込みしてしまう方もいるかもしれません。しかし、ネイルサロンの開業資金は「借り入れる」ことで用意することもできます。

開業資金を借り入れたい場合は、銀行や日本政策金融公庫のほか、自治体が提供する融資制度を利用しましょう。銀行は審査が厳しいため、個人で借り入れるにはややハードルが高いのが特徴です。一方、日本政策金融公庫には「新創業融資制度」があり、創業資金総額の10分の1以上の自己資金を持っていれば、融資を受けられる可能性があります。銀行より金利が低めで融資スピードも速いため、個人で借り入れる場合は日本政策金融公庫を利用したほうがよいかもしれません。そして、自治体の融資制度は地域によって詳細が異なるため、前もって調べることが大切です。

ネイルサロンのフランチャイズもおすすめ

ネイルサロンは、「フランチャイズ」として開業することもできます。知名度の高い本部なら、宣伝活動に注力せずとも満足できるほどの集客を見込める可能性があります。また、本部にからサポートを受けたりアドバイスをもらったりしながら運営できるため、不安を感じづらいといえます。そのため、「初めての独立開業・経営が成功するか不安」「最初は手厚いサポートを受けつつ経営したい」という場合は、フランチャイズとしてネイルサロンを開業するとよいかもしれません。

ただし、フランチャイズを選択すると「ロイヤリティ」や「システム利用料」などの支払いが発生することがあります。ロイヤリティに関しては、固定制と売上変動制の2つがあり、本部によってどちらを採用しているかは異なるため、あらかじめ確認することが大切です。

まとめ

ネイルサロンを開業するには、初期費用とあわせて開業後の運用費も用意しておく必要があります。また、その際は費用計画を立てることが必須です。「初期費用としていくら用意すべきか」「運用費はどれほどになりそうか」などを明確にしたのち費用計画を立てて、ネイルサロンを安定的に経営できるようにしましょう。それでも、もし「費用の準備が間に合わない」というときは、銀行や日本政策金融公庫のほか、自治体が提供する融資制度を利用して、借り入れるのも一案です。無理なく返済できる金額を借り入れて、理想のネイルサロンを実現させましょう。

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