ネイル業界トピックス/ ネイル検定や就職、ホームサロン開業や、今のネイルのトレンドまで幅広く配信!

ネイルサロンの開業に必要なものとは?道具・備品をご紹介

ネイルサロンの開業に必要なものとは?道具・備品をご紹介

ネイルサロンの開業を考えたとき、気になるのが「必要なもの」です。何が必要なのかわからないと開業に向けて準備ができなくなるほか、場合によっては不要なものまで購入してしまう可能性があります。

そこで今回は、ネイルサロンを開業するうえで必要なものについてまとめています。開業に必要な届出、経費などもご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

ネイルサロン開業に必要なものとは?

ネイルサロン開業に必要なものとは?

ネイリストになってしばらく経つと、「ネイルサロンを開業したい」と考えることもあるかもしれません。昨今はネイルの需要が伸びてきているほか、自宅でもネイルサロンを開業できるため、自分に合った方法で経営をはじめることが可能です。
ネイルサロンを開業するには、さまざまなものが必要になってきます。何が必要なのかを事前に把握しておかないとスムーズに開業できなかったり、準備不足でお客さまに迷惑をかけたりする可能性があります。

そこで、以下では必要な道具・備品や資格など、あらかじめ準備しておきたいものをご紹介します。

必要な道具・備品

ネイルサロンを開業するうえで必要な道具・備品は、“絶対に必要なもの”を除き、人によってさまざまです。では、具体的にどのようなものがあげられるのでしょうか。以下にて、「最低限必要なもの」「あると便利なもの」「いらないもの」の3つに分けて解説します。

絶対に必要!最低限必要なもの

道具・備品ではありませんが、ネイルサロンを開業するうえでまず「施術場所」は欠かせません。開業場所には、主に「自宅」「アパート・マンションの1室」「テナント」「レンタルスペース」「併設型サロン」などがあります。自宅以外を利用する場合は、場所を探して契約しなくてはならず、その分費用もかかってしまいます。しかし、プライベートと仕事に区切りをつけやすくなるため、より仕事に励みやすくなるといえます。

このほか、最低限必要な道具・備品には「ネイル用品・施術器具」があげられます。具体的には、施術用のテーブルや椅子、ライト、ネイル用品一式、道具を置くワゴンなどが該当します。あわせて、お客さまが快適に過ごせるよう膝掛けやクッション、荷物置きなども準備しておくと、より環境の整ったネイルサロンになります。

あると便利なもの

あると便利なものには「レジ」があげられます。自宅でネイルサロンを開業する場合は、不要と考えがちですが、実は確定申告の際に役立ちます。確定申告をするには帳簿をつける必要があり、お客さまが帰ったあとに都度記入することは大きな手間につながります。もしレジがあれば、その日の売り上げをレシートで管理できるため、帳簿の記入や売り上げ計算の手間を省くことが可能です。

このほか、「SNS・ホームページ」もあると便利なもののひとつです。「プロにネイルしてもらいたい」という方は、SNSやホームページを確認してネイルサロンを選ぶことがほとんどです。そのため、SNS・ホームページでサービスの詳細や料金、実績、デザイン例、サロンの雰囲気などを公開すれば、集客につなげることができるのです。とくにSNSはすぐにでも始められるため、積極的に利用することをおすすめします。

いらないもの

ネイルサロンを開業するうえでいらないものには「資格」があげられます。ネイルサロンは、ネイルに関する知識と技術があれば誰でも開業できるため、取得をする必要はとくにないのです。
しかし、資格の有無によってお客さまに与える印象は変わってきます。有資格者であるほうが「技術力が高い」「信頼できる」と思ってもらいやすいため、なるべく資格は取得しておいたほうがよいといえます。

必要な資格

前述したように、ネイルサロンを開業するにあたり取得必須の資格はありません。しかし、取得しておきたい資格はいくつかあります。

ネイリストとして取得しておきたい資格は、主に「JNECネイリスト技能検定試験」「JNAジェルネイル技能検定試験」の2つです。上位の階級に合格すれば、お客さまからの信頼度が高まります。

また、「JNA認定ネイルサロン衛生管理士」も取得しておきたい資格のひとつです。ネイルサロンを経営するうえで衛生面はとくに注意しないといけない部分であり、衛生管理体制が整っていないとお客さまの健康面に被害が出る恐れがあります。JNA認定ネイルサロン衛生管理士は、そうしたトラブルを避けるために取得しておきたい資格なのです。なお、JNA認定ネイルサロン衛生管理士の受講資格は18歳以上(実務経験を問わない)です。

取得しておきたい資格には、ほかに「JNA認定ネイルサロン技術管理者」もあります。技術管理を行う人材の育成やネイルサロンの技術水準の維持・向上を図るための資格であるため、経営者になるなら取得しておくことをおすすめします。

なお、JNA認定ネイルサロン技術管理者の受講資格は以下のとおりです。

・20歳以上
・実務経験が3年以上あること
・ネイリスト技能検定試験 2級を取得していること
・JNAジェルネイル技能検定試験 初級を取得していること
・JNAネイルサロン衛生管理士を取得していること

必要な届出

ネイルサロン開業に必要なものとは?

ネイルサロンを開業するうえで必要な届出には「開業届」があげられます。税務署に提出する必要があり、開業した日から1ヶ月以内に申請を済ませなければいけません。開業届を提出しなかった場合、罰則があるわけではないものの“青色申告”ができなくなってしまいます。

青色申告とは、確定申告の種類のひとつです。特別控除を受けられるため節税につながり、ネイルサロンの経営にかかる費用の負担を軽減しやすくなります。たとえば、自宅でネイルサロンを開業する場合は、家賃や光熱費を経費とすることが可能です。

ネイルサロンを開業・運営にかかる費用の負担を少しでも軽くするには、“青色申告”ができるよう準備を整えることが大切です。そのため、開業届の提出と一緒に「青色申告承認申請書」の手続きもしておくようにしましょう。

必要な経費

ネイルサロンの開業に必要な経費は、「どこで開業するか」によって大きく異なります。

たとえば、自宅でネイルサロンを開業する場合は、最低限必要なものの費用にくわえて、内装・インテリアにかかる費用が発生します。そして、運転経費としてネイルの材料費や光熱費がかかります。

アパート・マンションの1室やテナント、レンタルスペースを借りてネイルサロンを開業する場合は、最初に「保証金」「仲介手数料」「初回家賃」などが発生します。このほか、内装・インテリアにかかる費用も含まれるため、自宅で開業する場合よりも初期費用が高くなることがあります。運転経費については、ネイルの材料費・光熱費のほか賃料も発生します。

まとめ

ネイルサロンを開業するにあたり資格を取得する必要はないため、「自分のサロンを持ちたい」と思い立ったら準備をして経営することが可能です。
ただし、準備するものは多く、また手続きも必要になるため、あらかじめ「何が必要なのか」「どういう手続きが必要なのか」をリサーチしておくことが大切です。そうすれば、準備に手間取ることなくスムーズに開業できるようになります。

「ネイリストとして独立したい」という方は、今回ご紹介した内容を参考に、自分のこだわりが詰まったネイルサロンを開業してみてください。

スクール見学会・説明会

資料請求

ページトップ